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フランチャイズを展開するために満たすべき4つの条件

フランチャイズの展開は事業を行なっていれば誰でもできるようなものではありません。

ある一定の条件を満たした状態でないとフランチャイズの本部として店舗を展開することはできないのです。

フランチャイズ本部を発足しようとしている方は、条件を満たしているのかどうかを確認する必要があります。

そこで今回は、フランチャイズを展開するために満たしておく条件をご紹介していきます。

しっかりと計画を立てて確認していくことであなたのフランチャイズ事業は成功するでしょう。

是非最後までお付き合いください!

①モデル、システムが確立している

まず一つ目の条件とは、モデルやシステムが確立しているかどうかです。

加盟者がいつ事業を始めても良いようにビジネスモデルを確立しておかなければいけません。

自店舗でモデルで有効であるかをしっかりと確かめる必要があります。

また、フランチャイズとは未経験者でも研修を受けてマニュアルにそって忠実に再現できなければ意味がありません。

熟練の技や経営者の能力が目立つばかりでは、フランチャイズを展開していくのは難しいでしょう。

ひらめきや思いつきによるフランチャイズ展開は不可能に近いです。

継続的に成果を得られるようなシステムを構築していくことが重要です。

②一定以上の市場規模と収益があること

加盟者は本部に対して加盟金を払ったのちにロイヤリティを払い続けなければいけません。

本部が常に一定以上の収益を上げていなければ、同じ方法で展開している加盟者は収益を上げることは不可能です。

なので、フランチャイズを展開する前に自分が一定期間収益を上げられているのかどうかを確認する必要があります。

そこがクリアできていれば、フランチャイズを展開しても加盟者は一定の収益を上げ続けることができます。

また、フランチャイズ展開の初期段階では費用が収入を超えていく場合もあります。

フランチャイズ事業で利益を上げたい場合は加盟店舗数がある程度増えなければいけません。

展開しようと考えている事業の市場規模が小さければ小さいほど商売として成り立ちにくくなります。

少なくとも本部と加盟店合わせて50店舗以上の店舗展開が可能である市場規模か確認しましょう。

③本部に資金力があること

フランチャイズを展開するためには加盟者を募るための広告費など様々な費用が必要となります。

フランチャイズ展開している初期段階ではある程度の赤字が出ることは覚悟しておかなければいけません。

フランチャイズを展開するために赤字が続き倒産するなんてことがあっては本末転倒です。

フランチャイズ本部として店舗を拡大する場合は、健全な財務体質と資金調達能力が必要となってきます。

なので本部はある程度出費が多くても耐えられる資金力を持つようにしましょう。

④加盟者との情報量の差をなくす

本部は自身が展開している事業に対して積み重ねた経験やノウハウを持っています。

なので成功するための要因や失敗する要因、抱えるリスクを知り尽くしています。

しかし、加盟者は基本的に未経験の状態から業界に飛び込むことが多いです。

本部からしてみれば当たり前のことが加盟者としては当たり前ではないことが多くあるので、しっかりと情報を提供していかなければいけません。

加盟者の情報不足は加盟後のトラブルにも発展しかねません。

フランチャイズ本部として店舗を拡大するためには、加盟者に事業内容からフランチャイズを展開する際のリスクまでを事細かく説明し、情報量の差をなくす取り組みをする必要があります。

まとめ

フランチャイズを展開するために、まずは本部となる店舗が成功していなければ話になりません。

しっかりとマニュアルやモデルを確立し、情報を加盟者に理解させておかないとトラブルに発展します。

フランチャイズ展開は無料でできるものではないので、ある程度の出費に耐えられる資金を蓄えておく必要があります。

思いつきの行動は後から必ず痛い目に合うので、本当にフランチャイズを展開できるのかどうかを確かめてみましょう。

今回は最大限満たしておくべき条件をご紹介しましたが、皆さんはいかがでしょうか?

最後までご覧いただきありがとうございました。

この記事を書いた人

株式会社EVANESS代表取締役
株式会社GENESS代表取締役
フランチャイズ大学代表講師
衛藤 淳

1993年生まれ愛知県出身。高校卒業後、工場に就職。手取り12万5千円の仕事をする中でストレスと失恋をきっかけに、ジムに通い始め、トレーナーを志す。進学し、在学中に日本で初めて学生の身分でジムを開業。

2018年3月に起業。ジムをオープンし、10月に2店舗目を出店。2人のスタッフで緑区店が月商450万を達成。同年5月にFC募集開始。独自のスキームにより、月1万円の広告費でFC加盟が北海道から長崎まで、16店舗集まる。

 

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